大地震対策システム

震度5弱以上の強い揺れが発生した際、即座(おおむね2秒以内)にパトランプやサイレンを鳴動させ、作業員や近隣の住民等へ地震の危険を周知するシステムです。

大地震対策システム紹介VTR
大地震対策システム概要図

用途・目的

「退避する」ためではなく「安全姿勢をとる」ためのシステム

地震にはP波と呼ばれる初期微動を起こす地震波と、S波と呼ばれる主要動(大きな揺れ)を起こす地震波が存在することが知られています。

P波はS波と比べて伝達速度が速く(約2倍)、地震発生後にいち早く感知できる揺れをもたらします。

気象庁では、このP波の大きさを瞬時に測定し、震度5弱以上の強い揺れをもたらす可能性がある場合に、緊急地震速報を発信します。

当社の端末は、この緊急地震速報を受信する機能を備えており、地震発生からおおむね2秒以内に、パトランプやサイレン等の機器を作動させることが可能です。

機器の設置場所が震源地からおおむね10~20km以上離れていれば、主要動が到達する前に地震の危険を周知することができますが、それでも猶予は1~数秒しかありません。

そのため、まずは初期対応として安全な姿勢を確保することに注力し、地震が収まった後、速やかに退避するという対処を促すためのシステムとしてご利用ください。

わずか1~2秒だけでも、何かにつかまる、姿勢を低くする等の初期対応がとれれば、被害を最小限に止める効果が期待されます。

近隣住民にも危険を周知し、地域貢献の材料としても活用

例えば都市部や港湾部など、工事関係者以外の一般市民が現場周辺を往来するような場所では、大地震の危険を近隣の人たちにも周知することができます。

その効果が認められれば、地域貢献の材料としてアピールすることもでき、工事成績評定にもプラスに働くものと考えられます。

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使い方・設置方法

当システムには、暗視タイプのエコモバイル定点カメラが付属したタイプと、警報機能単体のタイプがございます。

カメラ付属タイプの場合は、現場を見渡せる箇所に三脚で設置していただくか、単管にクランプで抱き合わせて設置することでの設置も可能です。

警報単体タイプの場合は、建機等の騒音に警報がかき消されないような場所を選び、三脚や単管・クランプ等を用いて設置してください。

必要機器・概算費用

機器名等 概算費用
緊急地震速報機能付き定点カメラ(暗視タイプ) 詳細はお問い合わせください
緊急地震速報機能付き警報装置 詳細はお問い合わせください
通信料 詳細はお問い合わせください

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安全・品質の管理

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